不死身のメディア“ＴＢＳ”(Part2)

　そうした立派な反日・売国思想を広めるという明確な意志の元にアジテージを繰り返す国賊放送局・ＴＢＳが今回は、北朝鮮、中国にとって不都合な政治家である安倍官房長官が次期総理になるのを阻止すべく、印象操作を開始したのである。
　ＴＢＳ系報道番組「イブニング・ファイブ」が、７月２１日に放送した旧日本軍７３１部隊に関する特集の冒頭部分で、ニュース内容とは無関係な安倍晋三官房長官（５１）の写真パネルが映り込んでいたことが２６日、判明。総務省が調査を始めた。安倍氏も、この日の会見で「わたしの政治生命を傷つけようということなら大きな問題だ」と激怒。報道番組でのトラブル頻発のＴＢＳは、「ニュース内容とは関係のない写真パネルが映し出されたことについては、決して意図的なものではありませんでした。しかしながら報道の趣旨とは全く無関係な方々にご迷惑をおかけしたことにつきましておわび申し上げます」と、いつもの通り、今回の件についても「意図的ではなかった」と釈明した。
　ＴＢＳの間違いの方向が常に反日、売国側に向いているのは最早ネット上ではバレバレなのだが、インターネットからの情報を受け取る習慣の無い人々に対しては、まだまだ有効な売国手段となっている。
　このあまりに酷い反日偏向報道ぶりを総務省は「２５日夜までに関係者からの指摘を受け、事実関係の確認に着手し、今後、電波法や放送法で規定する公平性に問題がなかったかＴＢＳに報告を求める方針」だということだが、他局もこればかりは自分の首を絞めることになるので、頬被りをするだろうし、ＴＢＳ自身も「言論、表現、報道の自由」を声高に叫んで無視するに違いなく、売国活動はこれからもスムーズに続けられることが期待出来る。

　ＴＢＳの相変わらずの見苦しい釈明（いいわけ）によると、「撮影の際、取材に使った記者室のスペースが狭かったため、隣接する小道具部屋から撮る形となり、偶然、安倍氏の写真が映った」ということで、同社の井上弘社長は、「問題の個所はなくてもよかった（有っても良かったのか？）。今後、報道の在り方を考えないといけない」と、同社にとって視覚効果として最も大事な安倍官房長官のイメージダウンのための印象操作について釈明した。
　井上社長によると、「特集の導入部は、報道局内の生々しいやり取りを伝えたいがための演出手法だった」という。また、「ＶＴＲは事前にチェックされたが、内容の核心部の精査を重視したうえ、問題の個所がリード部分だったため、確認がおろそかになった」という。
　以上のような馬鹿丸出しの弁明（いいわけ）をしているような知能程度の人間の集団がおこがましくも「報道番組」と称したものを垂れ流していること自体、日本売国党にとっては得難いことと言える。
　そもそも、ＴＢＳによれば、なんと！「イブニング・ファイブ」は「報道番組」だそうなので、その報道番組で演出手法などを使っていると堂々と公言している時点で、「印象操作をしています！」と宣言しているようなもので、今後も売国偏向報道を続けるという明確な意思表明として受け取ってよいだろう。
　事前にチェックしておきながら、安倍官房長官の写真パネルの下に「ゲリラ活動！？」のテロップを重ねたというのは、明らかに中国様か半島２国からの指令通りであると言え、この目眩がする程の偏向報道ぶりは、日本売国党にとっては、貴重という他は無い。

　報道番組でのトラブル頻発のＴＢＳは、今回の件についても、「意図的ではなかった」と釈明（ごまか）しているが、「ゲリラ活動！？」のテロップなら、辻元清美氏か、福島瑞穂氏の方がしっくりくるのに、このような間違いは絶対犯さないところが、売国奴としての態度を鮮明にしていると言えよう。
　勿論、この映像の件が、２７日発売の「週刊新潮」で報道されることが分かったり、ネットで問題になったりしなければ、ＴＢＳは「印象操作成功！」と密かに自社の工作活動を自画自賛したところだが、急きょ、いつもの「間違っちゃった〜」という言い訳で切り抜けようとする薄汚さが日本売国党支援団体として頼もしい。
　このような問題が生じている最中に、金さえ儲かればいいという風潮云々と村上ファンドの村上氏や、ライブドアの堀江氏を批判していた舌の根も乾かぬうちに、ボクシングで日本人らしい潔さ、また、「サムライ」や「武士道」とは無縁のようなパフォーマンスを見せる亀田氏を視聴率のためなら、つまり金のためならと肩入れし、偏向報道と言い訳＆逃げ切りが如何に得意かアピールするＴＢＳこそ、ネットがこれ以上普及する前に、老人や子供、はたまたテレビを真に受ける人間を欺いて国を売りつつ金を集めるぞ！という意志を明快に示した国賊放送局と言えるだろう。
　筑紫氏によれば一度死んだはずのＴＢＳだが、相も変わらず偏向捏造報道を続けているところをみると、どうやら不死身の売国集団であり、日本売国党にとっては、まことに頼もしい支援団体であると言えよう。