TBSは95年にも、オウム真理教関連番組の映像に、麻原彰晃こと松本智津夫被告の顔のカットなどをサブリミナル効果を狙って挿入するというまともな放送局なら許されない行為を平気でするような放送局であり、さらには89年の坂本弁護士一家殺害事件前、放送前の坂本弁護士インタビューのビデオをオウム幹部に見せて、同弁護士一家をこの世から抹殺するきっかけを作っておきながら、96年にそれが発覚するまで知らぬ存ぜぬを決め込んでいた薄汚い殺人放送局だが、売国奴にとって幸いなことに、この時に放送免許を剥奪されなかったために、今でも偏向、捏造報道によって、反日世論を高めるために多大な役割を果たしている。
靖国参拝問題では常に中国様の立場に立った偏向報道を行っており、日本人の方が余程不快なことには全く触れずに、中国様の「御不興」ばかりを強調する反日ぶりが際だっているが、ニュース23でも「誤訳」と称した手法で、靖国参拝を批判し、筑紫洗脳学校の優秀な生徒である佐古氏が、「「私は日本の総理が靖国神社に行くべきではないと、強く感じてるわけではありません。」を「私は日本の総理が靖国神社に行くべきではないと強くおもっています。」と誤訳したと詫びているが、これは以前の石原都知事の「私は日韓合併を100%正当化するつもりはない」を「私は日韓合併を100%正当化するつもりだ」と全く反対に改ざんしておきながら、「聞き取りにくかったから、間違えた」と言い張ったのに似ている。
TBSの「間違い」は常に反日方向にベクトルが向いているという点を日本売国党は大きく評価するものである。
翻訳ミスの場合もミスとは別に「小泉総理のアメリカ議会での演説が幻に消えた」と決めつける偏向ぶりの他に、常日頃反日の他に反米的な報道姿勢を取っているのにも関わらず、ハイド議員の「私が小泉総理に配慮してほしいと思うのは第二次世界大戦に参戦したアメリカ人の感情についてです」などと、日本人の感情は二の次的な報道姿勢が立派過ぎるほどである。
アメリカ人の感情云々言うなら、日本の方にも言い分はいくらでもあるが、被爆国である日本を強調する所謂反核のことを強調する時以外は日本人の感情は二の次なのである。
つまり、中国や北朝鮮に都合のいいようにアメリカを非難したり、日本を卑しめたりしているという立派すぎる売国姿勢を取っている。
そうした立派な反日・売国思想を広めるという明確な意志の元にアジテージを繰り返す国賊放送局・TBSが今回は、北朝鮮、中国にとって不都合な政治家である安倍官房長官が次期総理になるのを阻止すべく、印象操作を開始したのである。
TBS系報道番組「イブニング・ファイブ」が、7月21日に放送した旧日本軍731部隊に関する特集の冒頭部分で、ニュース内容とは無関係な安倍晋三官房長官(51)の写真パネルが映り込んでいたことが26日、判明。総務省が調査を始めた。安倍氏も、この日の会見で「わたしの政治生命を傷つけようということなら大きな問題だ」と激怒。報道番組でのトラブル頻発のTBSは、「ニュース内容とは関係のない写真パネルが映し出されたことについては、決して意図的なものではありませんでした。しかしながら報道の趣旨とは全く無関係な方々にご迷惑をおかけしたことにつきましておわび申し上げます」と、いつもの通り、今回の件についても「意図的ではなかった」と釈明した。
TBSの間違いの方向が常に反日、売国側に向いているのは最早ネット上ではバレバレなのだが、インターネットからの情報を受け取る習慣の無い人々に対しては、まだまだ有効な売国手段となっている。
このあまりに酷い反日偏向報道ぶりを総務省は「25日夜までに関係者からの指摘を受け、事実関係の確認に着手し、今後、電波法や放送法で規定する公平性に問題がなかったかTBSに報告を求める方針」だということだが、他局もこればかりは自分の首を絞めることになるので、頬被りをするだろうし、TBS自身も「言論、表現、報道の自由」を声高に叫んで無視するに違いなく、売国活動はこれからもスムーズに続けられることが期待出来る。
TBSの相変わらずの見苦しい釈明によると、「撮影の際、取材に使った記者室のスペースが狭かったため、隣接する小道具部屋から撮る形となり、偶然、安倍氏の写真が映った」ということで、同社の井上弘社長は、「問題の個所はなくてもよかった(有っても良かったのか?)。今後、報道の在り方を考えないといけない」と、同社にとって視覚効果として最も大事な安倍官房長官のイメージダウンのための印象操作について釈明した。
井上社長によると、「特集の導入部は、報道局内の生々しいやり取りを伝えたいがための演出手法だった」という。また、「VTRは事前にチェックされたが、内容の核心部の精査を重視したうえ、問題の個所がリード部分だったため、確認がおろそかになった」という。
以上のような馬鹿丸出しの弁明をしているような知能程度の人間の集団がおこがましくも「報道番組」と称したものを垂れ流していること自体、日本売国党にとっては得難いことと言える。
そもそも、TBSによれば、なんと!「イブニング・ファイブ」は「報道番組」だそうなので、その報道番組で演出手法などを使っていると堂々と公言している時点で、「印象操作をしています!」と宣言しているようなもので、今後も売国偏向報道を続けるという明確な意思表明として受け取ってよいだろう。
事前にチェックしておきながら、安倍官房長官の写真パネルの下に「ゲリラ活動!?」のテロップを重ねたというのは、明らかに中国様か半島2国からの指令通りであると言え、この目眩がする程の偏向報道ぶりは、日本売国党にとっては、貴重という他は無い。
報道番組でのトラブル頻発のTBSは、今回の件についても、「意図的ではなかった」と釈明しているが、「ゲリラ活動!?」のテロップなら、辻元清美氏か、福島瑞穂氏の方がしっくりくるのに、このような間違いは絶対犯さないところが、売国奴としての態度を鮮明にしていると言えよう。
勿論、この映像の件が、27日発売の「週刊新潮」で報道されることが分かったり、ネットで問題になったりしなければ、TBSは「印象操作成功!」と密かに自社の工作活動を自画自賛したところだが、急きょ、いつもの「間違っちゃった〜」という言い訳で切り抜けようとする薄汚さが日本売国党支援団体として頼もしい。
このような問題が生じている最中に、金さえ儲かればいいという風潮云々と村上ファンドの村上氏や、ライブドアの堀江氏を批判していた舌の根も乾かぬうちに、ボクシングで日本人らしい潔さ、また、「サムライ」や「武士道」とは無縁のようなパフォーマンスを見せる亀田氏を視聴率のためなら、つまり金のためならと肩入れし、偏向報道と言い訳&逃げ切りが如何に得意かアピールするTBSこそ、ネットがこれ以上普及する前に、老人や子供、はたまたテレビを真に受ける人間を欺いて国を売りつつ金を集めるぞ!という意志を明快に示した国賊放送局と言えるだろう。
筑紫氏によれば一度死んだはずのTBSだが、相も変わらず偏向捏造報道を続けているところをみると、どうやら不死身の売国集団であり、日本売国党にとっては、まことに頼もしい支援団体であると言えよう。
Terrorism By Specific Asia の輝かしい足跡 |
1989年10月 | オウム真理教による坂本弁護士一家殺害の10日前、坂本弁護士インタビュー未放送映像をオウムの早川、上祐、青山に視聴させる。坂本一家惨殺の引き金になる。 |
1994年6月 | 松本サリン事件で「サリンは農薬から簡単にできる」と報道、第一通報者を犯人に仕立て上げる。 |
1995年5月 | サブリミナル手法でオウム真理教を洗脳するため、無関係な番組内で麻原の顔を何度も挿入。 |
1996年4月 | 第136回国会逓信委員会第6号 ( 96年4月2日 )で、オウム村井刺殺事件のTBS関与が浮上。
TBS取材マザーテープが、徐(刺殺犯)がこれから何かやりますよ、という感じで、かなり前から徐だけをアップで追い回し、アタシュケースから包丁を取り出すまでを延々と撮り続けていた。 |
2000年11月 | 「ニュースの森」、「ニュース23」で旧石器捏造事件と全く関係ない「つくる会」を結びつけて報道。 |
2002年7月 | 第154回国会安全保障委員会第9号( 02年7月25日 )で、北朝鮮とTBSの共同謀議が発覚。
北朝鮮に身柄拘束された杉嶋氏の身代金要求にTBSが加担、TBSが平壌で杉嶋氏の記者会見を主催し、日本政府に身代金支払いを働きかけようとしていた。 |
2002年7月 | 神栖町ヒ素汚染問題で 「 日本軍の毒ガス兵器が原因 」 と捏造報道。民間企業の不法投棄だった。 |
2003年11月 | 石原都知事 「 日韓併合を100%正当化するつもりはない 」 発言を 「 100%正当化する 」 と捏造報道。 |
2004年 | オウム関連番組で「林郁夫受刑者を知る元受刑者」としてインタビューした男性が、実は林受刑者と面識がなかったことが発覚。 |
2006年5月 | 番組で紹介したダイエット法で中毒者が続出。150名以上が入院し、2000名以上が健康被害。 |
2006年6月 | 「ニュース23」でハイド米下院国際関係委員長が「靖国参拝に行くべきでないと強く思っている」 と語ったと捏造報道。実際の発言は 「 行くべきでないとは思わない 」 だった。 |
2006年7月 | 次期総裁世論調査で人気が衰えない安倍晋三のイメージダウンを狙い、「イブニング・ファイブ」731部隊特集の冒頭、内容と無関係の安倍の顔写真を約3秒間も放映。 |
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